2008年08月25日

損保ジャパンの自転車保険

かつての日産火災海上保険と安田火災海上保険が合併してできた損保ジャパンにも、自動車保険はあります。

損保ジャパンの自転車保険はそのまま自転車総合保険という名称で、基本的には家族型という事になるので、一人が加入すると、自分とその配偶者、同居の親族、別居の未婚の子供が被保険者という事になります。

自転車総合保険なので、傷害保険と賠償責任保険の両方がセットという事になります。

傷害事故に関しては、国内における自転車搭乗中の偶発的かつ急激な事故、搭乗していない時に自転車から接触、衝突された事による事故が、保険金支払い事項に該当します。
よって、故意の事故、酒酔いなどの心神陶酔状態での事故は含まれません。
この辺は、普通の自転車保険の該当例の通りです。

賠償責任保険においては、搭乗中に誤って他人をはねてしまう、他人の私財を損壊させてしまうなどの事故を起こした場合に、保険金支払いが行われます。

保険期間は1年と3年の二パターンから選択でき、保険料はそれぞれ三パターンあります。
1年型は3,480円、5,790円、8,560円の三タイプから、3年型は8,810円、14,690円、21,710円の三タイプからそれぞれ選択する事になります。
その金額に応じて支払われる保険金も上がります。

保険金は、死亡・後遺障害、入院、通院、賠償責任に応じて、それぞれ支払われます。
契約者本人とその配偶者は全て同じ金額なのに対し、その他の親族に関しては貰える金額が減ります。

ただし、入院保険と賠償責任は保険料、該当者に関係なく一律なので、これらを重視する人は保険料を抑えたプランを、死亡や後遺障害に対しての保険の強化を行いたい人は、保険料を高めに設定したプランを選択するのが好ましいでしょう。
これが、損保ジャパンの自転車保険の大きな特徴です。
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あいおい損害の自転車の保険

あいおい損害保険株式会社は、2001年に千代田火災海上保険株式会社と大東京火災海上保険株式会社が合併して誕生した損害保険会社です。
そのあいおい損害保険株式会社では、個人賠償責任保険を取り扱っています。

個人賠償責任保険に加入する事で、自転車に関する事故で相手を傷つけてしまった場合に、その賠償責任を補填する事ができます。
もし仮にスピードを出している状態でお年寄りの方とぶつかってしまうなどの事故を起こした場合、大きな怪我をさせてしまったり、最悪命に関わるような事に発展してしまいますので、ある程度の頻度で自転車に乗る人は賠償責任保険は充実させておくべきです。
特に、電動自転車に乗る場合は、自己制御できずにぶつかってしまうという例が幾つも見られるので、相手に対する補償というのは常に持っておくべきでしょう。

あいおい損害の個人賠償責任保険は、保険期間1〜3年の三つの中から選べます。
更に、填補限度額によって、四通りのプランが用意されています。
よって、12通りのプランがあるという事になります。
例えば、保険期間1年で、填補限度額が5,000万円のプランを選択した場合は、保険料は1,850円となります。
同様の限度額で保険期間を3年とすると、保険料は5,090円なので、長期プランの方がお得という事になります。

個人賠償責任保険の長所は、自転車事故以外にも様々な保障があることです。
例えば、公園で子供を遊ばせている際に、子供が他所の子供を怪我させてしまった場合にも、補償がなされます。
スキーで衝突して怪我させた場合でも、保険金は下ります。
こういった日常生活の中に潜む様々なリスクに対して幅広く対応できるのが、個人賠償責任保険の強みです。
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日本興亜損保の自転車の保険

近年、自転車保険という商品を単体で扱う会社がかなり減ってきています。
というのも、自転車に特化した保険は、大きな事故に発展しない事あって保険料が抑え目に設定せざるを得ず、その割に事故件数はかなり多いので、単体では扱い難い保険だからです。
よって、かつては自転車保険を扱っていた会社が、ある時期にそのプランを廃止し、自動車保険や火災保険の特約として扱うといった流れができました。

日本興亜損保もその流れに乗った会社の一つです。

日本興亜損保は以前自転車総合保険を扱っていましたが、2005年の10月にその保険販売を終了しました。
そして、その代わりに、自社の自動車保険「クルマックス」に自転車事故の補償を加えています。
ただ、この日本興亜損保は他とは違い、特約として自転車保険を加えるという形ではなく、自動車保険の基本補償の一つとして組み込んでいます。
よって、特約を付けるという事はないので、保険料は自動車保険のデフォルトのままで自転車保険にも加入できるという事になります。

自動車には乗らず、自転車にのみ乗るという人にとっては、入りにくい保険という印象もあるかと思いますが、家族全員に適用されるので、例えば父親が加入している場合は、その子供にも保険金が下りるので、自動的に自転車保険に入っているという事になりますから、寧ろ加入しやすいと言えるかもしれません。

なお、保険料は使用目的や免許証の色、年齢などによって変動しますので、一定ではありません。
詳しくは会社に見積もりを請求して確認してください。
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ゼネラリの自転車保険

自転車総合保険を扱っている会社の一つに、ゼネラリ保険というところがあります。

このゼネラリ保険の自転車総合保険は、国内において、自転車で人をはねてしまったり、搭乗中に誤って器物破損事故を起こしてしまった場合や、転倒によって自分が怪我をしてしまった場合に治療費やお見舞金などの補償がされるというものです。
また、歩行中に自転車に撥ねられてしまった場合にも、保険金が下りるようになっているので、かなり便利です。

タイプも家族型と個人型がそれぞれ保険料に応じて5タイプずつあります。
いずれも3年契約で、個人型は3,360円〜18,050円、家族型は6,790円〜41,790円を一括で支払う事になります。

支払われる保険金は、死亡保険金(500万円〜1億円)、後遺障害保険金(500万円〜1億円)、入院保険金(1,500円/日〜5,000円/日)、通院保険金(1,000円/日〜3,000円/日)、賠償責任(1000万円〜1億円)となっています。
自転車保険の中では、かなり支払われる額が高い部類に入る保険だと思われます。
ただし、故意による怪我や自然災害、戦争、心神喪失中の事故による負傷など、保険金が支払われない例もいくつかあるので、事前にしっかり確認しておきましょう。

ゼネラリ保険の自転車保険の特徴は、ある程度補償範囲が広い上で、しっかりとした額の保険金が支払われるところです。
特に賠償責任に関しては、最大で1億円が下りるので、万が一の場合に備える分としては申し分ない金額と言えるでしょう。
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ブリヂストンの自転車保険

タイヤのメーカーとして有名なブリヂストンですが、自転車に関してもかなり有名です。
ブランド力も非常に高く、ブリヂストンの自転車というだけで安心して購入できるという人はかなり多いかと思います。
商品のラインアップが豊富なのも魅力で、折りたたみ自転車やロードバイク、マウンテンバイクなどといったスポーティな自転車を中心に、電動自転車なども販売しています。

そんなブリヂストンの特徴の一つとして挙げられるのが、メーカーで盗難保険サービスを行っているという点です。

これはかなり珍しく、業界全体の中でも数例しか見当たりません。

盗難保険は自転車の保険の中で最も需要が高いにもかかわらず、ほとんどの会社が採用に消極的な保険なので、こういったメーカーが率先して運用しているというのは非常に心強いですね。

その内容は、購入から1年経過するまでに盗難被害にあった場合、新品の同じ自転車を購入時の50%で購入できるというものです。
つまり、免責率50%という訳ですね。
これは基本的なプランで、保険料はありません。
つまり、1年間は無料で補償がされるという事です。
更に、オプション料金を支払う事で免責率や期間を変更する事も可能になっています。

また、オンラインで自転車を購入した場合は、ブリヂストン指定のキャンペーン期間の車種であれば2年間、電動自転車に関しては3年間の補償が、無料で行われます。

特に電動自転車は高価な商品ですから、これだけの期間盗難補償が利くというのは非常に助かりますよね。
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ジャイアントの自転車保険

世界最大の自転車メーカーと言えば、ジャイアントです。
日本のあまり自転車と縁がない人にはそこまで有名ではないかもしれませんが、ジャイアント・マニュファクチャリングCo. Ltd.と言えば、世界最高峰の自転車レースであるツールドフランスで輝かしい実績を残すなど、そのブランド力にはかなりのものがあります。

台湾の会社ですが、いまやヨーロッパを始め、アメリカ、そして日本でも積極的な展開を見せており、マウンテンバイクやクロスバイク、ロードバイクなどのレース用自転車を中心に、折りたたみ自転車、電動自転車など、普通の自転車以外の特化型自転車に対する開発にかなりの力を注いでいます。

そんなジャイアントは、盗難保険をメーカーで行っています。
これはブリヂストンなど、僅か数社しか行っていない試みです。

その盗難保険の期間は1年で、保険料、免責率は車種によって異なります。
基本的には価格によって決まるようです。

自転車の盗難というのは、発生頻度があまりにも高く、保険会社では自転車盗難の保険に対し消極的にならざるを得ません。
メリットが少なくリスクが大きいからです。
よって、ほとんどの盗難保険は販売店が行っているのですが、これも徹底はしておらず、実施している店舗はまだ多いとはいえません。
免責率も控えめです。
ですので、メーカーが率先して盗難保険を運用するというのは、ユーザーにとっては心強い事です。

今後、このようなメーカーが増えてくれる事を願っています。
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東京海上日動の自転車保険

東京海上日動火災保険株式会社は、2004年に日動火災海上保険と東京海上火災保険が合併して生まれた損害保険会社です。

この東京海上日動では、かつて自転車の総合保険を取り扱っていました。
個人型と家族型があり、契約期間も1、2、3年と三種類用意されていて、自由度が高く、団体割引もあって中々加入しやすい保険でしたが、現在では廃止され、加入する事ができません。

その代わりに、日常生活賠償責任補償特約というものができました。
これは自動車保険の特約の一つで、自転車搭乗中に人をはねてしまったり、私財を壊してしまうなど、他人に対して損害を与えてしまった場合に、その賠償責任を補償するというものです。

また、賠償事故解決に関する特約というものもあり、これを付帯すると、示談交渉を本人に代わって東京海上日動が行ってくれるというサービスを受けることができます。

こういった特約の利点は、自転車に関する事故だけでなく、日常における様々な損害に関しての補償がなされる点にあります。
自転車だけの保険というのは、自転車にそれ程の頻度では乗らない人にとっては少し躊躇してしまうものですが、こういった特約であれば入りやすいという人も多いでしょう。

ただ、自動車保険加入が必須ですので、もし家族の中に自動車に乗る人がいない場合は、やはり加入は難しくなってきます。
父親が車に乗るという家庭が多いとはいえ、必ずしもそうとは限らないのですから、自転車に特化した保険はできる限りあって欲しいですね。
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「自転車も乗れば車の仲間入り」という標語がある。この標語の存在自体、自転車を車両とみなさない認識の広がりを示すものと言える。自転車は、法規や行政の上で、車両であるにもかかわらず歩行者に近い扱いを受けることが多い。「自家用車と違って燃料の消費等を通じてその利用を把握しにくく、かつ、基本的な移動手段としての性格を有する」(「長期展望に基づく総合的な交通政策の基本的方向 - 80年代の交通政策のあり方を探る」第二部第四章第三節)ために、運輸行政上“交通機関”とみなされてこなかった、との指摘がある。

現状では多数の自転車が自転車通行の可否にかかわらず歩道に流入している。本来自転車が通行することのできない歩道を通行することは、5万円以下の罰金又は3月以下の懲役が科され得る違反行為である。歩道は歩行者のために造られ本来自転車の通行には適さないという構造的な問題があるほか、法的に徐行義務と歩行者を優先するために一時停止義務が課されるため、自転車の自然な走行スピードの喪失を余儀なくされる。また対自動車事故などの面から自転車は歩道通行したほうがよいとの主張に対しては、「自転車の歩道通行は自転車とクルマの衝突事故の重要な原因」となるという指摘がある。

(wikipediaより引用)